近年、空き家の増加により「中古住宅」購入が注目されています。価格が魅力の一方で、築年数や設備の老朽化など注意点も多数。この記事では、中古住宅を購入する際に失敗しないためのポイントを分かりやすく解説します！

建物の構造に欠陥がないか

築年数が経っている中古住宅の場合、過去に起こった災害によって建物にひびが入っていたり、耐震基準が古いものであるなど、建物の構造に欠陥があることがあります。

そこで、耐震構造や建物の造りに問題がないか以下の手順で入念に確認しましょう。

耐震性が十分か確認しよう

住宅を選ぶ際の観点として、「災害リスクをどれだけ抑えられるか」という観点があります。特に、地震大国日本では、耐震性が十分かどうかを慎重に判断する必要があります。

• 地盤が緩くないか

地盤の固さは耐震性に直結します。中古住宅が建っているエリアが緩い地盤にないか注意が必要です。

また、現在は地盤が緩くなくても地震が発生したときに液状化しやすい地盤であるかどうかも確認しておく必要があります。

中古住宅が建っているエリアの地盤が緩くないかをインターネット上で確認したい場合は、

、住宅地盤情報提供システムの「ジオダス」や国交省の「ハザードマップポータルサイト」などで、地盤の状況や地形の分類などを確認するとよいでしょう。

サイトを使うと、地図上で軟弱地盤か・良好地盤か、地盤補強工事が行われた形跡があるか、などの情報を確認することが出来ます。

• 旧耐震基準ではないか

耐震基準によって住宅の耐震性を測ることも出来ます。中古住宅が旧耐震基準で建てられているか否か注意が必要です。

「旧耐震基準」とは、1981年（昭和56年)6月1日に施行された「新耐震基準」よりも前に、建築物の設計に適用されていた耐震基準のことです。

旧耐震基準は「震度5強程度の地震では、ほとんど建築物が損傷しない」という基準になっており、震度6強以上についての規定がなく、大規模地震では倒壊のリスクがあります。一方、新耐震基準では、震度６強～７程度の大規模地震では倒壊・崩壊しないことの検証を行うことが定められました。

建物の建築時期もしくは築年数を確認して1981年以前(築年数40年以上）であれば旧耐震基準です。

地震で倒壊しやすい家を購入しないように、十分に注意しましょう。

将来の計画に合った間取りになっているか

物件を選ぶ際は、「将来の計画に合った間取り」を選びましょう。

例えば、現在、カップルで2人で暮らすとしましょう。カップルの同棲で1LDKで同棲できていると、将来の子どもを1人作ると仮定して2LDKで問題ないと考える人も多いですが、必ずしもそうはいきません。

結婚や出産、転職などでライフスタイルが変わり、必ずしも夫婦で1部屋で足りるとは限りません。将来の変化を見積もって、少し余裕のある間取りにすることをおすすめします。

もしくは、買い替えを前提で選ぶこともおすすめです。その場合、売出しやすい間取りを意識して選ぶとよいでしょう。

増築や改築ができるか

増築や改築ができない場合があるので、必ず増築や改築の可否を確認しておきましょう。

前述の例のように、部屋を増やしたい、生活に不自由が発生したので改築したいということも発生します。

また、マンションを貸し出す場合も、社会状況の変化によって貸し出しやすい物件のタイプが変わることがあります。そうした際に改築や増築ができると、空室なく運用することができます。

直近で増築や改築の予定がない場合も、増築や改築の可否は事前に確認しましょう。

周辺の生活環境が整っているか

どんなに物件がよくても、周辺の生活環境に満足できないと中古住宅購入を後悔してしまうリスクがあります。

必ず自分で歩いてみてチェックしましょう。ネットの情報などで治安がよいと言われていても、実際に歩いてみると不安が残るケースがあります。

例えば、街灯の数が少ない、車通りが多い、通勤・通学で危険な箇所がある、などが見逃されてしまうことが多いです。

物件を決める前に、周辺を歩いてみて生活をシミュレーションすることをおすすめします。

リフォーム費用が高額にならないか

中古住宅購入を決断する際の不安要素として、「リフォーム費用が思ったよりも高額になってしまう」ということがあると思います。

そこで、中古住宅を購入した人はリフォームに平均いくらかけているのか、また築年数で言えば平均どのくらいの費用が掛かるのかあらかじめ調べておけば目安になり安心です。

中古住宅を購入する際は、購入時の資金調達はもちろん、長期的な計画を行った上で購入検討することがとても大切です。

その他気をつけるべきポイントはたくさんありますが、初めての住宅購入でこれらをすべて把握しておくのは難しいことだと思います。